BankMyCellによるとiPhoneユーザーが次もiPhoneを買う割合が昨年よりも減少しAndroidへ乗り換えが増加しているという調査結果が出ています。調査によるとAndroidユーザーは92.3%が乗り換えせず引き続き使用しているようです。
「BankMyCell」の調査結果によると、「既存のiPhoneユーザーが次もiPhoneを買う」割合が昨年よりも15%も減少しています。つまり自分のiPhoneを下取りに出して新たなApple製スマホを購入するユーザーが減少しているということになります。
BankMyCellとは中古デバイスの売買仲介サイトを運営している会社で、2018年10月から2019年6月までiPhoneを下取りに出した3万8000人のユーザーを対象にデータを収集したと言います。
データ収集によってオンライン下取りプロセスにおけるAppleのブランドロイヤルティなどに対する洞察を導き出したようです。
BankMyCellの調査によると、iPhoneユーザーの18.1%が6月にiPhoneを下取りに出してサムスン製デバイスに乗り換えていたという結果が出て、同社のこれまでの調査の中でで最高レベルとなったと言います。
この調査結果から見て、サムスンのブランドロイヤルティはAppleよりも高そうに思えます。実際に「Galaxy S9」からiPhoneに乗り換えたユーザーはわずか7.7%で、92.3%が引き続きAndroid端末を使用しています。
これに対し「iPhone X」を下取りに出して別のブランドに移行したユーザーは26.2%もいたとされています。
ただ、BankMyCellの調査結果にはいくつか注意すべき点があります。まず1つは、調査対象が比較的小さい上に「BankMyCellのような下取りサービスを利用する客層」という偏りがある点です。
つまりこの調査結果はオークションサイトや通信事業者の店舗、Appleを含めた全体的な売れ行きを示すものではないということになります。
さらに米国ではアップルは毎年最新のiPhoneに切り替えられるアップグレードプログラムを実施していますが、それを利用しているユーザーはこの調査では除外されています。
もう1つは、BankMyCellの調査結果と米国調査会社「CIRP」によるリサーチ結果と大きな隔たりがある点です。今年1月同社はiPhoneの忠誠心が91%だったとして高水準を維持していると報告していました。
さらに米国調査会社「Kantar」と「Gartner」もスマートフォン業界に関する新たな調査結果を発表しています。「Kantar」によると、2019年第2四半期(4〜6月)の米国における販売台数はiPhoneが36%を占め、前年同期比で2.4%減少したとのことです。
Androidスマートフォンの販売台数は全体の63.5%で、前年同期比2.5%増加しています。そして「Gartner」のデータでは、2019年のスマートフォン出荷台数は世界全体で前年から6800万台(3.8%)減少となる見込みです。
この結果を見て「Gartner」は、「スマートフォンが大きな実用性や効率性、経験を提供しなければ、ユーザーは買い換えず、結果としてデバイスの寿命を延ばすでしょう。」と述べています。
Appleやサムスンといったブランドへの「忠誠心」を示すためには新たなデバイスを買う必要がありますが、スマートフォンの買い換えサイクルが長期化してそもそも調査の対象とならないユーザー人口が着実に増えていると言えます。