2020年07月06日更新
【LINE家計簿】トーク画面から支出入力が可能に!AIで品目を振り分け!
「LINE家計簿」にLINEのトーク画面から支出を入力できる「トーク入力」機能が追加されました。「LINE家計簿」ではLINEのトーク画面から支出の入力可能なトーク入力機能によりAIで品目を振り分けることができるようになります。特徴についてご紹介していきます。
目次
「LINE家計簿」LINEのトーク画面から支出を管理できる連携機能「トーク入力」を追加
10月31日、LINE PayはLINE Payが提供する家計簿・資産管理サービス「LINE家計簿」に、LINEのトーク画面から支出を入力できる連携機能「トーク入力」を追加したことを発表しました。
LINEのトーク画面から支出を入力できる連携機能「トーク入力」を追加となったことで、「LINE家計簿」の専用アプリを開かずに家計簿が付けられるようになります。
新機能の「トーク入力」については、LINE家計簿のLINE公式アカウントを友達登録を行うことで利用可能となっています。
トーク画面上で「食料品3200」と入力すると、「食費に3200円支出した」とAIが自動的に判断し、ユーザーのLINE家計簿に反映する仕組みとなっており、「LINE家計簿」を使うほどカテゴリー分けの精度が向上するとされています。
「LINE家計簿」について
「LINE家計簿」は、モバイル送金・決済サービス「LINE Pay」での送金や支払いやチャージなどの利用履歴や残高確認が自動で取り込まれ、「LINE家計簿」に反映されるのが特徴となっています。
「LINE家計簿」には、iPhone・Android対応のアプリ版と「LINE」の「ウォレット」タブからアクセスできるLINE版の2種類が用意されています。
「LINE家計簿」のアプリ版では、銀行やクレジットカードなどの金融サービスと連携可能で一括して管理し、レシートを撮影すると自動で支出が入力することができます。
LINE版「LINE家計簿」は「LINE」からすぐに起動でき、収支の記録や連携した金融サービスの情報を確認することが可能です。「LINE家計簿」は、2018年11月のサービス開始より、2019年8月末時点登録ユーザー数400万人を突破している人気のアプリです。
「LINE家計簿」のトーク入力機能について
「LINE家計簿」のトーク入力機能をご紹介します。「LINE家計簿」のトーク入力機能では、LINE家計簿のLINE公式アカウントのトーク画面から、品目と金額を入力します。
品目と金額を入力すると支出品目をAIが自動で振り分け、LINE家計簿に反映されるのが特徴となっています。
トーク入力機能で支出を入力すると、支出金額とカテゴリー、品目の他に対象カテゴリーの週・月ごとの利用状況を返信されるようになっており、対象のカテゴリーで今どのぐらいの利用しているのかが把握できる仕組みです。
トーク入力機能を利用して登録した「LINE家計簿」の支出の修正や削除もトーク画面から変更可能となります。AIの機械学習により、LINE家計簿を利用するほど自分の支出品目に合わせたカテゴリーに振り分けられるようになると説明されています。
「LINE家計簿」のトーク入力機能の特徴について
「LINE家計簿」のトーク入力機能の特徴については、「LINE家計簿」のLINE公式アカウントのトーク画面から、支出品目と金額を入力するだけで利用が可能となっているのが大きな特徴となります。
「LINE家計簿」のアプリを開かなくても、ユーザーはLINEのトーク画面から家計簿をつけることができます。
AIを活用して自動でカテゴリーを振り分け
「LINE家計簿」のトーク入力機能の特徴の一つとして、「トーク入力」機能で入力された支出品目は、AIが自動で適切なカテゴリーを振り分け、家計簿に反映されるようになります。
また、「LINE家計簿」のトーク入力機能ではAIの機械学習によって、「LINE家計簿」を利用するほど自分の支出品目に合わせたカテゴリーに振り分けられるようになります。
品目の支出状況も把握が可能
トーク入力機能で支出を入力すると、「LINE家計簿」のLINE公式アカウントから支出金額とカテゴリー、品目の他に対象カテゴリーの週・月ごとの利用状況が返信され、対象のカテゴリーで今、どのぐらいの利用しているのかが把握することができます。
さらに「LINE家計簿」では、「トーク入力」機能によって入力された内容をわかりやすくグラフ・カレンダーにまとめ、日々の支出管理がサポートされるようになっています。
「LINE家計簿」では
「LINE家計簿」では、今後もユーザーが楽しく収支の記録を行うことができ、賢く効率的な貯蓄をサポートするサービス提供を行っていく方針を公表しています。
また、LINEのさまざまな金融サービスのハブとなりお金の流れを可視化し、決済や収支の管理をはじめとして、貯蓄、資産形成、資産運用をサポートする家計簿・資産管理サービスを目指していくと説明しています。