スターバックスの公式アプリを通じて商品の注文から決済までを事前に完了させ、店舗で商品を受け取る「モバイルオーダー＆ペイ」開始します。都内56店舗で導入開始となるスターバックスの「モバイルオーダー＆ペイ」についてごしょうかいしていきます。
スターバックスコーヒージャパンは6月25日、スターバックスの公式アプリを通じて商品の注文から決済までを事前に完了させ、店舗で商品を受け取れる「Mobile Order ＆ Pay（モバイルオーダー＆ペイ）」を26日にスタートすることを発表しました。
「Mobile Order ＆ Pay（モバイルオーダー＆ペイ）」では、ユーザーは店舗でのレジの列に並ぶ必要がなくなり、スターバックスの専用カウンターで商品を受け取ることがかのうとなります。
「Mobile Order ＆ Pay（モバイルオーダー＆ペイ）」のサービスは、国内初のサービス開始段階では東京都内の56店舗で導入開始し、2020年内には国内全店舗への導入展開を目指すとしています。
注文から決済までを事前に完了させ、店舗で商品を受け取れる「Mobile Order ＆ Pay（モバイルオーダー＆ペイ）」を利用するにはスタバの会員制ポイントプログラム「Starbucks Rewards」（スターバックスリワード）への登録が必要となります。
「Mobile Order ＆ Pay（モバイルオーダー＆ペイ）」では、事前にアプリをプリペイドカード「スターバックスカード」と連携させておき、「スターバックスカード」の残高を使って決済することとなっています。
国内で初の導入となるスタバの「Mobile Order ＆ Pay（モバイルオーダー＆ペイ）」は、スターバックスアプリを通じて商品の注文・決済を事前に行えるサービスとなっています。
「Mobile Order ＆ Pay（モバイルオーダー＆ペイ）」は、事前に注文と決済をすませるので店では注文した商品を受取るだけとなります。店舗では、注文決済のためにレジの列で待つ必要がないため、時間の有効活用につなげることが可能となります。
また、「Mobile Order ＆ Pay（モバイルオーダー＆ペイ）」では、店舗での注文と同様にドリンクのサイズやエスプレッソのショット数、ミルクの変更など自分好みのカスタマイズも可能です。
国内で初の導入となるスタバの「Mobile Order ＆ Pay（モバイルオーダー＆ペイ）」の注文の仕組みについてご紹介していきましょう。
国内で初の導入となるスタバの「Mobile Order ＆ Pay（モバイルオーダー＆ペイ）」を利用して注文できるのは、ドリップコーヒーやスターバックスラテ、カフェアメリカーノ、フラペチーノなど40種類と幅広いメニューが用意されています。
国内で初の導入となるスタバの「Mobile Order ＆ Pay（モバイルオーダー＆ペイ）」では、最大5点まで同時にオーダーすることができます。注文の際には、サイズやエスプレッソのショット数、ミルクの変更などもアプリから選択することができます。
国内で初の導入となるスタバの「Mobile Order ＆ Pay（モバイルオーダー＆ペイ）」を利用して注文する手順は以下の通りとなります。
スタバの「Mobile Order ＆ Pay（モバイルオーダー＆ペイ）」ですが、6月26日からスタートするのは、「大手町・丸の内エリア」を含むオフィス街や中央線、京王線沿線のショッピングモールや住宅街、繁華街に立地する都内56店舗での展開となります。
スターバックスでは、今後オペレーションの最適化などを進め、2019年末までに300店舗での展開と、2020年内の全国展開を予定しているとのことです。
スターバックスのモバイルオーダーは、すでに米国、韓国、カナダ、香港、イギリス、中国などでは展開されているサービスです。
今回、国内では初の導入となった経緯について、スターバックス コーヒー ジャパンの森井久恵CMOは、「スターバックスリワード会員が430万人を超え、ロイヤリティの高い会員基盤できたため」と説明しています。
スターバックスでは、これまで一番の課題となっていた、商品を購入するための「行列」や「レジ混雑」の解消に向け、アプリから自由にカスタマイズし、注文できるというモバイルオーダーを推進していくとしています。
また、10月からスタートする軽減税率により、持ち帰り客の増加が予想されることも、モバイルオーダー導入のきっかけになったと公表しています。
国内で初の導入となるスタバの「Mobile Order ＆ Pay（モバイルオーダー＆ペイ）」では、サービス開始当初の店舗展開として、まずはビジネス街が中心で、毎日のように来店するロイヤリティの高い利用者の満足度向上を狙う目的があるとされています。
米国でのモバイルオーダー比率は約16%となっており、売上拡大に向け、日本でも軽減税率の導入とあわせて拡大を図っていくこととしています。