Office 365が「Microsoft 365」へ改名!個人/家族向け機能を追加!

米現地時間4月21日から「Office 365」は「Microsoft 365」に改名し個人向け・家族向け「Microsoft 365」を提供することを発表しました。一部の新機能では改名前から「Office 365」ユーザー向けに提供されるものもあるようです。

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目次

  1. 1Microsoft、Office 365を「Microsoft 365」に改名
  2. 日本向け「Microsoft 365」について
  3. 2「Microsoft 365」の個人・家族向けプランの機能
  4. 3「Microsoft 365」に追加された主な機能
  5. 4家族向け機能「Microsoft Family Safety」も追加
  6. 5法人向け「Microsoft 365」
  7. 合わせて読みたい!Office 365に関する記事一覧

Microsoft、Office 365を「Microsoft 365」に改名

Microsoftは米現地時間3月30日に「Office 365」を米現地時間4月21日(日本時間では4月22日)から「Microsoft 365」に改名し「Microsoft 365」の個人・ファミリー向けバージョンを提供することを発表しました。

米国ではこれまでの「Office 365」と同じく個人向けプラン「Microsoft 365 Personal」(従来の「Office 365 Personal」)の価格は月額6.99ドルで提供されます。

また最大6人の家族向けプラン「Microsoft 365 Family」(従来の「Office 365 Home」)の価格は9.99ドルで展開される予定で、どちらも同じ価格です。

日本向け「Microsoft 365」について

元々日本向けの「Office 365」では日本独自のプラン「Office 365 Solo」が展開されていて、海外向けの「Office 365」と提供形態が異なっています。

Microsoftの日本法人である日本マイクロソフトによると、日本では個人向け「Microsoft 365 Personal」が提供開始される予定で価格は月額1284円と設定され、家族向け「Microsoft 365 Family」に関しては提供は未定となっています。

日本版個人向け「Microsoft 365 Personal」は米国価格の6.99ドル(約755円)に比べるとやや高い価格設定になっています。

これは日本向け「Microsoft 365 Personal」が「Office 365 Solo」の後継プランと位置づけられていて、引き続き商用利用が可能となっていることが理由で、引き続き従来のOffice 365 Soloと同じ価格帯の価格設定となっているようです。

今回の記事では「Microsoft 365」のプランや追加される新機能について紹介します。

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「Microsoft 365」の個人・家族向けプランの機能

今回Microsoftが改名を発表した「Microsoft 365」の個人・家族向けプランは、基本的には従来の「Office 365」のプランに機能を追加したものとされています。

基本的な機能は従来の「Office 365 Home」「Office 365 Personal」と同じで、WindowsやMac向けのOfficeアプリ、1人1TBの「OneDrive」ストレージ、毎月60分間のSkype有料通話クーポンなどが含まれています。

「Microsoftアカウント」で利用できる無償サービスと個人・家族向け「Microsoft 365」の機能について一覧で紹介します。
 

プラン Microsoftアカウント 「Microsoft 365 Personal」 「Microsoft 365 Family」
利用可能ユーザー数 1 1 最大6
Officeアプリ Webアプリ
Android/iOSアプリ
Webアプリ
Android/iOSアプリ
デスクトップアプリ(Windows/MacOS)
Webアプリ
Android/iOSアプリ
デスクトップアプリ(Windows/MacOS)
・Microsoft Editor
・PowerPoint Desiner
・Presenter Coach
ベーシック機能 プレミアム機能 プレミアム機能
OneDrive最大容量 5GB 1TB 1ユーザー1TB
(最大6TB)
OneDrive Personal Vault 3ファイル 制限なし 制限なし
Outlook.com ストレージ 15GB 50GB 50GB
Skypeによる携帯・固定電話通話 なし 月60分まで無料 月60分まで無料

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「Microsoft 365」に追加された主な機能

今回「Office 365」から「Microsoft 365」へ改名しましたが、新機能の追加も行なっています。追加される新機能「Microsoft Editor」は、WordやOutlook、新しいChromiumベースのMicrosoft Edgeを拡張機能として動作するアプリです。

AIが文法や綴りなどをチェックし校正を行うツールで、対応言語は日本語や英語を含む20言語となっています。「Microsoft 365」向けでは、さらに詳しい文法と豊富な文体を提案する機能が追加されています。

また「PowerPoint」の「Presenter Coach」は、プレゼンのレイアウトをAIがチェックして改善点を指摘してくれる機能です。

新機能としては、テンプレートなどのプレミアムコンテンツやAIが「PowerPoint」を利用したプレゼンテーションをチェックしてくれるコーチ機能などがあります。喋る速さ、声のトーンなど様々な点をチェックしてくれます。

もう1つの新機能「Money in Excel」は、表計算ソフト「Excel」の拡張として搭載されることになる家計簿ツールです。

「Money in Excel」では、Excelを使って銀行やクレジットカードの履歴にアクセスしたり家計簿を作成したりすることが可能で、データから簡単に表やグラフを作ることもできます。

「Money in Excel」は、銀行やクレジットカード会社のオンラインサービスと連携する必要があるため、まずは米国からサービス提供が開始されます。

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家族向け機能「Microsoft Family Safety」も追加

今回の改名と共に追加された機能として、家族向けアプリ「Microsoft Family Safety」は親子で利用できるいわゆる見守りアプリとなっています。

Windows PC、Android、Xboxの利用時間を管理したり年齢にふさわしくないコンテンツへのアクセスを制限したり、どのようなアプリやゲームにどれ位費やしているかを確認することも可能です。これらのデバイスごとに分けて表示することが可能です。

その他の機能として、家族が家や学校、職場に到着すること、自宅から離れたことを確認する機能も搭載されています。運転レポート機能もあり家族が安全な運転をしているのかをチェックすることもできます。

免許を取得したばかりの子供が安全な運転をしているか、高齢者が危ない運転をしていないかなど確認できる便利な機能です。

「Microsoft Family Safety」は数ヶ月以内にAndroid/iOSでプレビュー版が公開される予定で、Microsoftはこのサービスについて「個人情報などを保険会社などの第三者と共有することはない」としています。

法人向け「Microsoft 365」

法人向けの「Microsoft 365」については基本的には名称変更のみで、今の時点では法人向けプランの機能や価格に変更はありません。法人向けプランの名称は以下のように変更されています。
 

変更前 変更後
「Office 365 Business Essentials」 「Microsoft 365 Business Basic」 
「Office 365 Business Premium」 「Microsoft 365 Business Standard」
「Microsoft 365 Business」 「Microsoft 365 Business Premium」 

ただ法人向け「Microsoft 365」について、「Office 365 for Enterprise」など一部のプランの名前は従来通りのままとなっています。

この他にも、法人向け「Microsoft 365」のWeb版Outlookでは、ビジネス用とプライベート用のカレンダーをプライバシーを保ってまとめて表示することができる機能が追加されています。

また法人向け「Microsoft 365」にも「PowerPoint」にAI支援機能「Presentor Coach」などが追加されています。

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